日経新聞の朝刊に、「火葬待ち2週間」という葬儀で儀礼を行う者に衝撃の記事がありました。

「火葬場が稼働しなくなるのか。」と思ったらそうではなく、「葬儀社の人手不足」が20年後に生じてくることに起因するようです。

20年前は、大きな葬儀でお坊さんが4人6人ないし7人いて、参列者が少なくとも50人はおられました。
今では、お坊さん1人で参列者は20人前後が平均的です。

葬儀ホールのスタッフは1人か2人で切り盛りされていて、司会の女性が霊柩車の運転をされる過重労働を拝見します。

葬儀の価格が安値競争で、人件費が減るのに広告費の比重が増すので、葬儀社に定着される方は減っていき、一般市民は葬儀を長く待つことになっていくのでしょう。

昔は、隣近所がお取り持ちで助け合いで葬儀をしていて、葬儀社に移っていき、このような価格競争になっていくのでしょう。

うちの近所の葬儀社は、うちの樹木葬墓地にお客様を紹介すると言って、知らないうちに近所のお寺で樹木葬墓地を造成するという背信のようなことをされました。

葬儀社にしてみれば、葬儀での売り上げが減っているので、樹木葬墓地での売り上げをお寺と割り振りして、収入を増やして、供養のワンストップサービスをするのは当然というお考えなのでしょう。

葬儀社さんを批判するわけではありません。お寺が主体的に葬儀を進めていかないと、一般市民は地獄絵図のように苦しむのではないでしょうか。

今こそ、恵心僧都の「往生要集」のように、いかに安心して往生していけるのか説いて寺院葬儀を進めていくべき時代だと思います。